工業簿記の基礎（原価計算は除く）

工業簿記とは、製造業を営む企業が、原材料を仕入れて加工し製品を製造・販売するまでの一連の活動を記録・計算する簿記である。商品をそのまま仕入れて販売する商業簿記と異なり、企業内部で価値が付け加えられる「製造プロセス」を帳簿に反映させる点に最大の特徴がある。このため、商業簿記にはない『材料』『賃金(労務費)』『製造間接費』『仕掛品』『製品』といった勘定を用い、原価がモノの流れに沿って勘定間を振り替えられていく。

製造にかかった原価(製造原価)は、まず形態別に『材料費(モノの消費)』『労務費(ヒトの労働の消費)』『経費(それ以外の消費)』の3要素に分類される。さらにこれらは、特定の製品に直接ひも付けできるかどうかで『製造直接費』と『製造間接費』に分けられる。直接費は対象製品に直接集計(賦課・直課)し、複数製品に共通して発生する間接費は、直接作業時間や機械稼働時間などの合理的な配賦基準によって各製品へ割り当てる(配賦)。この『賦課と配賦』の区別が工業簿記の理解の核心である。

原価の流れは勘定の振り替えとして表現される。材料・賃金・経費として消費された原価は『仕掛品』勘定(製造直接費)および『製造間接費』勘定に集計され、製造間接費は仕掛品勘定へ配賦される。仕掛品勘定では、期首仕掛品に当期の製造費用を加え、期末仕掛品を差し引いた額が『当期製品製造原価』として『製品』勘定へ振り替えられる。製品が販売されると、その原価が製品勘定から『売上原価』勘定へ振り替えられる。すなわち〈材料・賃金・経費 → 仕掛品/製造間接費 → 製品 → 売上原価〉という一本道を勘定間の振替で追うのが工業簿記の骨格である。

各勘定はボックス(T字勘定)で『期首+当期投入-期末=当期払出』の関係を持つ。材料勘定では(期首材料+当期仕入-期末材料=材料費)、仕掛品勘定では(期首仕掛品+当期総製造費用-期末仕掛品=当期製品製造原価)、製品勘定では(期首製品+当期製品製造原価-期末製品=売上原価)が成立する。簿記論は計算100点の科目であり、この3つのボックス計算を素早く正確に処理できるかが得点の土台となる。資料から各ボックスの空欄を埋め、最終的な売上原価や月次損益へつなげる訓練が重要である。

予定配賦を行う場合、年間製造間接費予算を年間予定操業度(直接作業時間など)で割って『予定配賦率』を求め、実際操業度を掛けて配賦する。予定配賦額と実際発生額には差額が生じ、これを『製造間接費配賦差異(原価差異)』という。予定が実際を下回れば不利差異(借方差異)、上回れば有利差異(貸方差異)となる。原価計算基準第47では、原価差異は材料受入価格差異など一部を除き、原則として当年度の売上原価に賦課して処理し、差異が比較的多額の場合に売上原価と期末棚卸資産へ追加配賦するのが例外とされる。なお本章は原価計算の詳細(部門別計算・標準原価計算の差異分析の応用など)には立ち入らず、工業簿記の勘定連絡と基本的な振替・差異処理の枠組みを押さえることを目的とする。